あなたのデバイス環境は何タイプ？「BYOD」の導入、広がる！

みなさんこんにちは！メガスタプラス編集部です。

「BYOD（ビーワイオーディー）」をご存知ですか？「BYOD」は「Bring your own device」の頭文字を取った略称で、「私的デバイスの活用」のことです。デバイスには、PC、スマホ、タブレットなど形態も様々です。これからは家庭でも、1台のパソコンではなく、1人1台保有する環境が必要となる未来もすぐ。今回もミライに向かい、キーワードをチェックしていきましょう。

GIGAスクール構想すすみ
子どもの日常にデバイス必須
分からない。では済まされない！？

学校現場でも「GIGAスクール構想」で1人1台のデバイス配布、学習環境にICT化を！と進んでいますが、学校内で使用される貸与物だけに依存して良いものかという論点もあります。BYODは、GIGAスクール構想の進行に伴い、オンライン学習が取り入れられることから、自宅での学習も当然デバイスを所有するニーズは高まります。デバイスを所有しているかどうかで、身に付けられる技術が変わるとすると、家庭ごとに環境準備をする必要が高まりますね。

「BYOD」 ICT環境への備え
世界に比べ割合の低い日本
メリットとデメリットを知る

BYODは国により差はあるものの、ビジネスの場においては大きな潮流となっています。BYODの普及率は、総務省の調査によると、2018年時点でBYOD導入している企業は、日本10.5%、アメリカ23.3%、イギリス27.8%、ドイツ27.9%となっており、日本におけるBYODの普及率は諸外国と比較した場合、現状は低めになっています。

出典：総務省（2018年）「ICTによるイノベーションと新たなエコノミー形成に関する調査研究」

仕事のスタイルも正社員としてフルタイムの働き方だけでなく、複数の仕事を持つ働き方、オフィスへ出勤せず在宅で働くなど、すでに多様な働き方が広がっています。そのような流動的な働き方を円滑にするために「BYOD」の仕組みの活用に注目が集まっているんですね。



BYODの利用はメリットになる面とデメリットと考えられる面があります。

メリットとしては従業員の生産性を向上させられること、企業が最新で高額の情報機器を従業員に提供する場合にかかる金額を低減することができることが挙げられます。従業員満足度の面でもテレワークなどの場所が制限されない働き方が可能になるという面で、向上が見込めると言われています。

反面、BYODで企業の設備負担が減っても、情報漏洩発生時には対応にかかるコストが多額になるため、リスクの方が高いと考えられるようです。従業員は自分の機器をパスワード保護するだけでなく、デバイスの紛失による情報漏洩時は企業がそれらの機器を遠隔操作し、機器に残るデータを消去する手段を講じる必要が出てきます。また、情報機器の購入手当・月額コストなどが賃金に特別手当として上乗せされない限り、「事実上の賃下げ」と捉えられる可能性があります。

「逆BYOD」が定番の企業も。
PC設定すでに基本知識に
テクノロジーは進化し続ける

Inverse-BYOD、BYODと逆の形態で、企業内部のネットワークへの接続には、アクセスポリシーなどの規約に基づき制限をかけるなど、セキュリティ保護対策がされた情報機器が貸与され、自宅からでも社内ネットワークにアクセスが可能な環境都できるため業務管理もしやすくなります。社内ネットワークに個人機器を接続する必要がないので、ウィルス感染予防対策や、社内標準セキュリティ設定レベルを個人端末に求められなくても済みます。セキュリティ上の特徴として、ユーザーが自分の機器を仕事に利用する際のリスクやトラブルを負わなくても良いという面はメリットですね。

コストは電気代程度で、BYODより個人負担が少なく業務管理もしやすいですが、リスクはゼロではありません。週何回のテレワークや、時々テレワークといった働き方の場合、情報機器の持ち歩きが必要となります。破損リスク、盗難リスク、置き忘れリスク、セキュリティフロア外での使用のため第三者によるアクセスが可能であることなど、従業員のモラルが非常に重要となる点も頭に入れておきましょう。

情報漏えいを防ぐには、リスクを従業員自身が強く意識して業務を行うことがなによりも大切です。私物端末であっても会社の情報資産にアクセスできることと常に意識し、パスワードを強固なものにする、データは共有サーバにのみ保存し端末には保存しない、などその企業で採用されているセキュリティポリシーを理解し、日々の運用を徹底できるような教育が求められます。

「BYOD」はそれぞれ
デバイス環境が異なる前提
上手なガイドライン制定を

BYODは個人機器ですので、全てのユーザーが同一の環境ではないことが前提となります。その為、ファイル共有や業務遂行に必要なアプリケーションを所有していないケースも出てきます。また「仕事とプライベートの境界線がつけにくく、労務管理が複雑化する」といった課題があります。BYODで在宅勤務を行う場合の残業時間管理や申請プロセス、私物端末利用やその費用負担等、BYODに関する内容の就業規則への反映が必要となる場合があります。

利用する端末の範囲や用途、どこまでの情報を保護するかといった企業ポリシーに沿ったガイドラインを設定することが重要です。なによりも運用方針を明確にし、運用を徹底することが導入成功につながります。

まとめ

社会でもBYOD、逆BYODが広がるにあたって、これまで管理部門任せだったセキュリティに対する設定、必要となるアプリケーションなどの知識を持つことも大切です。インターネットを活用した学習、デバイスで出来ることを身に付けるため、私たち大人も定期的にIT基礎、ネットワーク、アプリ、インターネット、セキュリティについて情報収集しておきましょう。

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この記事の執筆者：
メガスタプラス編集部