「就職率０％が目標！？」iU情報経営イノベーション専門職大学_学長インタビュー！

こんにちは、メガスタプラス編集部です。

皆さんは「専門職大学」をご存知でしょうか？専門職大学は、2019年に誕生した55年ぶりに国が作った新しいカテゴリーの高等教育機関であり、大学と違うのは「実践的な職業訓練」に重きをおいているところです。4年制の卒業単位数取得後には国際的にも通用する「学士(専門職)」の学位が与えられ、これは大学の「学士」に相当する学位として、卒業後は大学院への進学も可能となっています。

「専門職大学」は、設置基準をクリアすることが非常に困難で、2019年・2020年に申請した学校のうち、およそ3割しか認可されなかったとのこと。その中、2020年4月に開学した「iU情報経営イノベーション専門職大学」、中村伊知哉学長にお話しを伺いました。

■　中村 伊知哉学長プロフィール 京都大学経済学部卒業。慶應義塾大学で博士号取得（政策・メディア）。
1984年、ロックバンド少年ナイフのディレクターを経て旧郵政省入省。
1998年、MITメディアラボ客員教授。
2002年、スタンフォード日本センター研究所長。
2006年、慶應義塾大学大学院教授。
2020年4月からiU学長に就任。


＜iU情報経営イノベーション専門職大学　～ICTで、まだない幸せをつくる。～＞

広く、面白い世の中が
大学の中にある。それが「iU」
日本にはない大学を作る

－編集部：「日本で一番問題を抱えているのは大学だ」と考えていることをお聞きしました。どのような点が問題だと考えられているのでしょうか？iUがそれとは違うのはどのような点ですか？
私は、産・学・官の業界をぐるぐる回って仕事をしてきて、「日本の最大の課題は、大学にあるのではないか」と思っているんです。端的に言うと「大学」と「社会経済」との距離が遠すぎると言うことですね。例えばgoogleはスタンフォード大学そのものが生んだものですし、Facebookはハーバード大学のコミュニティから出てきたものですし、今、世界中の小学生が一番使っているプログラミング言語の「Scratch」は、MIT研究所が作ったものです。日本も「世界中が知っている」というものをたくさん生んできていますが、「大学が絡んで作った」というものが、ほとんどないんですね。本当に素晴らしいものを生んできていますよ。例えば、ウォークマンやファミコン、初音ミク、ポケモンなどもそうですね。

私は「大学が新しいものを生んでいくプラットフォーム」として、もっと機能していくべきではないかと考えています。慶應大学でも、10年ほどトライしてみましたが、すでに出来上がったブランドのある学校で新しいことを起こすことの難しさというものを痛感しまして、それならば「自分で設計して、作るしかない」と思って作ったのが「iU情報経営イノベーション専門職大学(以下、iUとする)」です。「こういう大学を作ろうと思うんだけど、協力してくれないか？」とIT、デジタル関連の企業に相談した所、1週間経たないうちに30社ほど集まりました。つまり、そのような大学が産業界からも求められていたことを感じ、この方向で間違いないんじゃないかなと思っています。

―編集部：今の大学の在り方で学生が将来のキャリア形成を考えることは困難だと思われますか？
日本の場合、大学と産業との距離が遠いので、難しいと思っています。大学の中にいても分からないですよ。私が大学生の頃は一番楽しそうだと感じた音楽ばっかりやっていましたが、なぜかその後、官僚になって、大学で教えることになりました。そうした選択やきっかけって、学生の時に学びから生まれたものではなく、音楽をやりながら外の世界に触れる中で「こう言うことが出来るんじゃないか」とか、「自分は、この道に進もう」といった事が分かったという感じでした。それは、昔も今もあまり変わってないんじゃないかな、という気がするんですね。

もちろん、大学の目指す「学問」は、とても大事なものですが、世の中はもっと広くて、世の中はもっと面白いって言うことを知ることも大事なわけです。だから「その世の中が、大学の中にある」大学を作ろうと始めました。僕らiUの客員教員は、8割が産業界出身です。ダイバーシティも必要だと思っていまして、今の学生たちともとリアリティのある話をする為に、性別も年代も国籍も違う人たちが集まって作っていかないといけないと思っています。

例えば小学校・中学校・高等学校・大学を卒業して、大学に残って、ずっと研修して先生をされている方は、そんな学校を作りは、考えられないですよね。学生だって「私はこんな風にキャリア形成をしていきたい」と考えたり、相談したりしたくても「そうだよね」とか、「違うよね」っていうアドバイス、その経験が教員側にないと出来ませんよね。産業界や事業にリアリティがない学生が、経験のない大学人から教わるという形でやっていこうというのが難しいんじゃないかなと思います。

目標は「就職率0％」？
「失敗大学」にする？
「起業」は「手段」？

＜「世界に誇れるものを生み出す人材」を育成する大学＞
学生の起業をサポートするため、iUではVC（ベンチャーキャピタル）機能を持つi株式会社を設立、キャンパス内にインキュベーションセンターでは、起業当初固定費の負担を軽減できるようオフィスを無償で貸し出すサポートがある上、起業経験のある教職員から具体的な起業のサポートが受けられます。本気でICTを活用した起業家を世界に送り出そうという気概を感じます。

■iU情報経営イノベーション専門職大学　https://www.i-u.ac.jp/
■超起業学校　https://lot.or.jp/

―編集部：起業チャレンジにはどのような意義をお持ちですか？
チャレンジをするという気持ちを養うと言いますか、「やってみる」ということに価値があるので、それをみんなでやっていこうというものです。私たちは「就職率０％」を看板に掲げています。学生が起業することで全員が成功したら、「就職率０％」になりますよね。でも実は、本当に目指したいのは逆で、学生には失敗もしてもらいたいと思っていまして、失敗することから得る学びが一番多いと思っているんです。日本は「失敗に厳しい社会」でもあるので、社会人になってから失敗することは痛いんですよ。でも、学生のうちの失敗なら許される、というような「失敗大学」にしようと思っているんですね。

私は「起業」は「手段」だと思っています。目的ではありません。それは、デジタルやネットが、手段だということも同じで、使うことが目的ではなく、それを使って「何を解決するのか」、「達成するのか」ということが目的であって、そっちの方がよっぽど大事です。学生たちにはその目的を求めていこうと思っています。自分のやりたいこと、すべきことがあって、だから起業するという手段を使う。例えば、iPhoneのようなものを作りたいとか、田舎のシャッター商店街のシャッターを開けたいとか、街を元気にしたいとか、お年寄りの介護の問題を解決したいとか、そのために「ICTを使う」、「英語を使う」という学び方にしていきたいと思います。

例えば英語、私たちのカリキュラムでは「英語自体を学ぶ」ということはしません。「英語で」何かをするということをやります。ICTも同じで、ICTを学ぶのではなくて、ICTで何かを表現する、ICTで何かを作りますというように、ツールとして使います。英語も同じ。英語でコミュニケーションを取る、英語で起業する、英語でディベートをする、英語で話し合います。海外の企業の方々にも客員教員に入っていただきますし、すでに開学して1年で海外の10個の大学と協定を結びました。これからもどんどん増やしていく予定です。今後は、キャンパスを行き来出来るようなパスポートを作りたいと思っています。

―編集部：開学されてまだ2年経過していませんが、すでに起業された学生がいらっしゃると伺いました。手ごたえはいかがですか？
1年足らず、10か月くらいで起業しちゃいましたね。すでに4・5社あります。本当は、僕らが作ったカリキュラムでは、1年生と2年生の2年間で、英語とICTを徹底的にやって、3年生の時にインターンに行って、ボコボコにされて帰ってきて、4年生で起業して、一回失敗するというようなカリキュラムを作ったんですけど、実際やってみて全然そうなりませんでした。学生たちは「とっとと、起業したい！」という感じで、どんどん進めてしまっているので、今年入ってきた2期生は、もっと早い段階で始めちゃうんじゃないかなと思っています。1年生の時から起業して、失敗したらまた起業するって、それ4年間繰り返したら、大学の在学中に何社もやるっていう人が出てきそうですね。



―編集部：「何がやりたいか」「起業する」などが決まっていなくても、やる気があれば出来るとお考えになりますか？
はい、自信を持って、言えます。問題ありません。これからの時代に生きていくための、ICTとビジネスと、英語をきちんと学べるようにするので、大丈夫です。3年生・4年生で「君は何をやりますか？」と考えていくステップもありますし、基本それをちゃんとやっていたら世の中に出て行っても何とかなるよ、と言うところまでやるので、心配ありません。

やりたいことが見えないとか、分からないというのは、学生のうちは当たり前のことだと思いますよ。社会に触れて、これかな？とか、考えていくわけですから。自分が何になりたかったかと言うと、野球選手とか漫画家とかミュージシャンになりたいとか、そんな想いもありましたけど、実際にはなっていませんしね。

しかも「これだよね」と思っていても、世の中は変わってしまうわけですよね。一節によると2045年シンギュラリティで、AIが人間の知能を超えて、私たちの仕事の半分が人工知能に奪われることを恐れているという話もありますけど、今から25年前に、GAFAもYoutuberもtiktokerも、Uber Eats運ぶ仕事とか、スマホゲーム作る人とか、無かったですよね。

今の若い人がなりたいものって、今あるものを言っているわけで。25年後には、今はない仕事がたくさん出来てきて、それがワクワクする仕事になっていくから、今分からなくても、大丈夫です。考えたところに、正しい答えは揃っていないんです。何の仕事がなくなっていくかは見えるんですよ。でも、今ない仕事は見えませんよね。だから、きっと、その見えない所に楽しいものがありますよ、としか言えないんですけど、新しい仕事が出てくるから、心配したってしょうがないと思います。iUでは「今、ない仕事を作ろう＝起業」ですから、何も見つからなければ作ってみれば？という感じで、進めていきたいと思っています。

―編集部：どんな学生に入ってきて欲しいですか？
もちろん、国語・数学・理科というような学力を測る試験制度も設けていますが、そのほかにも色々な入試制度を設けています。「俺はこんなにすごいんだ！」というプレゼンをしてもらって、パッションを見るような試験制度もありますし、既に日本で初めての「スマホ・ネット持ち込んでの試験」もやっています。必ずしも学力を上げてからではないと入れないということではありません。

私たちの大学に入学する人は、変わった人が多いですよ。「全員起業させる！」って言っている大学ですからね。一度企業に入社して少し仕事をしていたっていう人もいますし、他の大学に進学したけど「思っていたのと違う」って、慶應大学や国立大学から、うちに入学し直した学生もいます。あと、親子で一緒に入学した人たちも2組いますね。こんな風に想定外にいろんな人が来てくれていますが、もっと多様な人に入ってきて欲しいなと思います。

学校、教育、先生、学生
ICTが当たり前の世界に
時代の変化と共に変わっていこう

－編集部：学校教育は現在改革が行われていますが、旧態依然とした体制にまだまだ課題があると思います。将来世界で活躍する人材を育てていくために、高校までの学校教育にどんな変化が必要だと思われますか？
日本は、デジタルを使った教育が途上国以下の状況でした。デジタルを導入することで、ようやく社会が開かれて、色々なことに気づいていくという風に、これから大きく変わっていくと思います。学校は教育を「外と繋げないようにしてきた」と思っています。インターネットを使うことの最大の特徴は、世界と繋がることで、世界と直結できることですよね。繋ぐことによって、彼らは世界で行われていることや、社会のことを知って、これまでのような「知識を頭の中に入れること」とは違うことを見つけていくだろう、と思います。

平成元年、今から約30年前、世界競争力ランキングで、日本は「世界第一位」だったわけですが、今34位まで落ちました。この約30年の間、毎年抜かされていったわけで、「没落」したということだと思います。さらに、コロナが来てさらにハッキリしました。「デジタル敗戦」とも表現していますが、この30年間、日本はデジタル対応をさぼっていたということ。それが原因で没落したんです。学校では全然ネットつながりません、オンライン授業もできません。病院では、コロナの対応でデジタル診療が出来ません。企業はテレワークが出来ません。行政の給付金等も渡せませんと、とにかくどこも対応できませんでした。なぜ、そこまで日本が世界に遅れてしまったのかと言えば、理由は「昭和の勝ち体験」だったと思っています。昭和の時代に、日本でとてもうまくいっていたのが、行政であり、医療であり、教育でした。その「昭和の勝ち体験」を引きずってきて、今回ここで敗戦したということですよね。

今の若者は、大チャンスだと思いますよ。気が付いたから、ガラッと変えましょうよと言う時期なので、学校も変わると思いますし、やらなきゃいけないということも変わってくると思います。今の若い世代の彼らが、これからどのようになっていくか、とても楽しみです。iUに来る学生なんて、みんな面白いんですよ。「コロナは、ピンチかチャンスかと聞かれたら、どっちだと答える？」と聞いたら、全員が「チャンス」と答えたんですね。全員起業しろ！なんて言っている大学に来るぐらいですからね。僕はそういう人が世界を作っていくと思っているんですよ。

今の高校生世代には「うらやましいねぇ」と言いますね。新しいテクノロジーを身に付けて、新しい考え方を身に付けて、それが自然に身に付いている人しか変えられないことがあると思っていて、大きくチャレンジするチャンスをみんな持っているよね。「デジタル敗戦」って言われていますけど、もう敗けちゃっているわけですし。私が今、DX人材不足の会社に入っていって、新しいシステムに大きく見直して会社を大きく変えるなんて無理ですね。同じような考え方で、同じような経験を積んできた者なので。だけど、彼らだったら、その人材を求めている組織に入っていって、デジタル世代の君たちは大きく変えることができるだろうな、と思うんですよ。

もしも今、僕が彼らの世代だったとして、チャンスを与えられて、自分自身本当に起業して生きていくか？と聞かれたら、僕はひょっとすると、迷うかもしれません。色々力を付けて、古い大企業に入って、全然ダメなアナログ世代の30年先輩とかをぶっ飛ばすような活躍をする方が、大きなチャンスがあるかもしれないな、と考えるかもしれないなと思います。

逆に「今は大変だから下を向いていよう」という人たちは、おそらくこれからもずっと下を向く人生になるんじゃないでしょうか。これから、コロナ後に向かって次に何を仕掛けようか、という人たちが希望を見出していくと思いますし、そういう人たちに力を付けていってほしいと思います。高校生までの彼らが「デジタル敗戦で日本ダメダメじゃん！」ということを、どう見ているか気になりますね。「これ、チャンスじゃない？」って思えている人は、これから活躍できると思います。

―編集部：高校までの学校の先生方は、企業のDXの課題をはじめ、将来、社会で活躍するために必要なスキル形成や進路指導ができていると思われますか？
日本の先生方は、とっても優秀で研究熱心という特徴もあって、そんなに心配していないのですが、心配なのは、「学校が学校だけで閉じていること」だと思うんです。大学のこともそのように言いましたが、高校・中学も同じだと思っています。先生には「先生のやるべき」ことがあるのですが、本当は学校でやらなくていい行事や部活、細々した業者との調整なども、全部先生がやっているじゃないですか。もしこれが会社だったら、そういうスタッフを雇いますよね。でも学校って、それをさせてもらえていない。色々な仕事を先生がすべてやっていて、今の世の中に合っていないなぁと思います。これは学校の経営などの大きな話になるのですが、根本的に予算などの仕組みを変えていくというのが一つと、もっと手っ取り早いのは、もっとデジタルをガンガン入れて、外の人を学校に呼び込んでくることだと思います。卒業生で関心を持っていて、ITやデジタル系の会社で働いている人は誰か、その道に詳しい人を探すなどですね。保護者にも聞いて、どんどん学校に参加してもらったらいいと思います。

iUでは、教員が30名くらいいてスタッフも30名くらいいます。業務はスタッフがプロフェッショナルにやっていて、教員はほぼ教育に特化してやっているから回るんですけど、学校はそうなっていませんよね。私もびっくりしたんですけど「学校に関わりたい」っていう人、案外多いんですよ。自分の持っている経験とかスキルとか、「もっと学校をこう言う風に変えたい」ってみんな思っていて、そういう気持ち持った人たちが集まってきています。私も自分の高校が大嫌いでしたけど、今、何かやってくれって言われたら、やってあげようかなという気になっていますからね。

新しい大学を始めて「学校を一緒に作りませんか？」と声をかけたら、俺もやりたい、私もやりたいって、今、すでに客員教員が400人くらいになっているんですよ。生徒の数より多いくらいです。私たちよりも、ずっとすごいプロの方々が集まっていて、客員教員が学生集めて、オンラインで自分のゼミを開講するということを自然発生的にどんどん始めてくれています。逆に、教える側の気持ちはあるし、そういう人は多くいるのに、それが出来る場所が少ないというか、受け皿の方が少ないんじゃないかなぁと思っているくらいです。

オンラインで全国に広げる
ICT人材育成もカリキュラム化
デジタル庁とのプロジェクトも

―編集部：現在は、首都圏と地方で学べる環境に差が出てしまっている状況がありますが、今後の展開に、東京以外で学べる環境づくりなどの計画や取り組みはありますか？
現在、京都の北にある京丹後市と協定を結んで、遠隔でサテライトのようなものを作って学べるように、カリキュラム作りをしています。ほかの自治体からも要請を頂いていて、今後さらに広がっていきそうです。

実は今、デジタル庁の平井大臣から「地方の人材育成カリキュラムを作ってくれ」と言う要請があり、力を入れて作ろうとしています。「デジタル敗戦」とか「DX」と騒がれていますが、一番は人材育成だと思っています。これからは、IT企業や情報システム部門に配属される人だけではなく、新入社員から社長まで、すべての人がICTの知識が必要になってきますし、全員がDX人材になっていかないといけないわけですよ。全員をDX人材に教育する、なんて言ったらとてもじゃないですけど、1つの大学で済む話ではなくて、中学校も高校も、日本国中の学校がつながって、みんなでこの分野に力を入れていかなければいけないですよね。やっと新しくデジタル庁という役所も出来るから、何か一緒にやっていきますか、という話から始まったという感じですね。カリキュラムはオンラインで出来る内容もありますが、実際に現場でプログラミングすることを教える人が必要な部分もありますので、その点は各地域の高校の先生や、大学の先生と連携をして進めていこうとしています。

そのほかにも「デジタルを使った起業を大学内でもどんどんやっていきたい」という大学は多いですね。個別でも関心を持っている先生は沢山いますし、力を入れたいと思っている高校や高専もいっぱいあって、コミュニティを作りました。「超起業学校」という「起業」で「学校」の枠を「超えていく」というのが超起業学校で、関心のある産業界の方々とベンチャーキャピタルの方々を交えて、みんなで盛り上げましょうよと言うコミュニティです。同じようなことをeスポーツでもやっています。大学やゼミ、小学校も中学校も「eスポーツのクラブを作りました」とか、「eスポーツを教育に生かしたい」など、それぞれ関心があるけど、みんなバラバラで活動しているので。「ちゃんとゲームで教育が出来るようにする」とか、そのための「カリキュラムを作りませんか？」という話を、みんなでつながってやろうよって、進めていますね。ここのところ、そのような学校の枠を超えて繋がっていく動きが出てきているな、という感じがしていて、全部入り込んでいきたいと思っています。

－編集部：従来の「学校単位での履修履歴」だけでなく、その様な学校の枠を超えた取り組みから学んだことも、何を履修したのか、デジタルバッヂのようなもので証明できるような展開も考えられますか？
そうなると思っています。5年後くらいにバッヂの見せ合いの会話をする未来がくると思いますよ。色々な大学の熱心な先生方がたくさんいますから、どの学校のどの先生のどの講座を取ったか？ということが分かるバッヂが作れたら、それをどのくらい持っているかっていう方が、大学の卒業証書よりも値打ちが出てくるという世界が来ていると思うんですね。そうなったら、若い世代の学び方の方が先に行っちゃうよ、ということになりますから、各学校も今から備えていかないと、学生の数が減っていく未来に学校の生き残りが困難になると思います。

－編集部：ありがとうございました。未来のことは分からない、でも、心配し過ぎても仕方ない、世の中が変化した今を「チャンス」と捉えて行動すれば、きっと上向きの人生に出来る。実際にたくさんの課題に対し、共感してくれる関係者や組織と共に、「枠を超えて活動」されていることに、大きな勇気を頂きました。

ようやく学校教育にデジタル化の環境が入り始めた初期の段階で、教育現場は「やらなければいけないこと」が山積みですね。同時に、日本社会が抱える少子高齢化や地方の過疎化、教育と情報の格差、教育機関の在り方の改革、多くの企業が抱えるDXの課題、全世代へのICT学習の必要性などに対し、ひとりひとり、出来ることを始めていきましょう。
いかがでしたか？理想と現実の間で教育を考えるメディア、メガスタプラス編集部でした。
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この記事の執筆者：
メガスタプラス編集部